結論：3つの斜線は「どこから測るか」「何m立ち上がるか」「勾配」で整理すると混ざらない。
- 北側斜線：真北方向に測る。低層住居専用地域は5m＋1.25、中高層住居専用地域は10m＋1.25
- 隣地斜線：住居系は20m＋1.25、それ以外は31m＋2.5。低層住居専用地域にはかからない
- 北側斜線は高さを地盤面から測り、階段室なども全部算入する
- 本番では、水面・線路敷・高低差・天空率の緩和と、中高層住居専用地域の日影規制との関係まで出る。四肢択一の発展問題つき
一級建築士試験は、腹が減る。
「ロフトがほしいんです」。施主の夢をのせた断面図に、北側から斜めの線がかぶさってくる。住宅の設計で、いちばんよく当たる高さの制限が北側斜線です。
『メガネ建築士の合格めし』第3話は、商店街のたい焼き屋が舞台。今回から、悠介の先輩設計士・真壁さんが登場します。帰り道に見つけた「北側だけ屋根が斜めの家」から、北側斜線と隣地斜線を覚えます。
前回の第2話「道路斜線制限」はこちら。
- 令和9年（2027年）の試験日程は未発表（例年3月上旬に発表）。7月下旬の日曜（7月25日想定）で数えています
- 斜線制限は、道路・隣地・北側をまとめて1問で問われることが多いテーマ。違いを表で整理しておくのが近道です
- 法令集では、建築基準法56条1項2号・3号、施行令135条の3・135条の4を引けるようにしておきましょう
漫画｜第3話「北側斜線は、たい焼き屋の帰り道で覚える」
※法規・試験の情報は2026年11月時点のものです。最新の情報は法令集や公式発表でご確認ください。
※作画には画像生成AIを使用しています。
北側斜線とは？「北のお隣さんの日当たりを守る線」
北側斜線は、北側の敷地の日当たりを守るために、建物の北側の高さを抑えるルールです（建築基準法56条1項3号）。対象は、住宅地の中でも特に住環境を守る地域に限られます。
・第一種・第二種低層住居専用地域、田園住居地域：5m＋1.25
・第一種・第二種中高層住居専用地域：10m＋1.25（日影規制の対象区域では適用しない）
例：低層住居専用地域・真北の隣地境界線から4m → 5＋4×1.25＝10m
距離は「真北方向」に測る
北側斜線の距離は、前面道路の反対側の境界線、または隣地境界線までの真北方向の水平距離です。敷地の形が斜めでも、方位は真北で考えます。磁北（方位磁石の北）ではない点にも注意です。
高さは「地盤面」から。階段室も全部算入
- 北側斜線の高さは、道路斜線と違って地盤面から測る
- 階段室・昇降機塔などで建築面積の1/8以内のものを12mまで算入しない規定は、北側斜線には適用しない（令2条1項6号ロ）。つまり全部算入する
- 棟飾り・防火壁の屋上突出部などは算入しない（令2条1項6号ハ）
隣地斜線とは？「20mと31mから始まる線」
隣地斜線は、隣の敷地の日当たりや風通しを守るために、隣地境界線側の高さを抑えるルールです（建築基準法56条1項2号）。
・住居系の用途地域（低層住居専用・田園住居を除く）：20m＋1.25
・それ以外の用途地域：31m＋2.5
例：第一種住居地域・隣地境界線から2m → 20＋2×1.25＝22.5m
- 立ち上がりが20m・31mと高いので、一般的な戸建て住宅ではまず当たらない
- 第一種・第二種低層住居専用地域、田園住居地域には隣地斜線はかからない。代わりに絶対高さ10mまたは12mの制限がある（法55条）
- 20m・31mを超える部分を隣地境界線から後退させると、後退した距離だけ隣地境界線が外側にあるものとみなせる（法56条1項2号）
3つの斜線の比較｜本番で差がつくのはここ
| 項目 | 道路斜線 | 隣地斜線 | 北側斜線 |
|---|---|---|---|
| かかる地域 | すべての用途地域など | 低層住居専用・田園住居以外 | 低層住居専用・田園住居・中高層住居専用（日影規制の区域を除く） |
| どこから測る | 前面道路の反対側の境界線 | 隣地境界線 | 真北方向の隣地境界線（道路があれば道路の反対側の境界線） |
| 立ち上がり | なし | 20m／31m | 5m／10m |
| 勾配 | 1.25／1.5 | 1.25／2.5 | 1.25 |
| 高さの基準 | 前面道路の路面の中心 | 地盤面 | 地盤面 |
| 階段室など（1/8以内） | 12mまで不算入 | 12mまで不算入 | 全部算入 |
| 後退による緩和 | あり（法56条2項） | あり（20m・31m超の部分） | なし |
隣地斜線・北側斜線の緩和
| 緩和 | 隣地斜線 | 北側斜線 |
|---|---|---|
| 境界線が公園・広場・水面などに接する | 隣地境界線は、その幅の1/2だけ外側にあるとみなす（令135条の3） | 水面・線路敷などに接する場合のみ、その幅の1/2だけ外側にあるとみなす。公園は対象外（令135条の4） |
| 敷地の地盤面が隣地より1m以上低い | （高低差－1m）×1/2だけ高い位置に地盤面があるとみなす（令135条の3） | 北側の隣地との関係で同じ考え方（令135条の4） |
| 天空率 | 基準を満たせば適用しない（法56条7項） | 基準を満たせば適用しない（法56条7項） |
「北側斜線の緩和に公園は入らない」は、ひっかけの定番です。北側の日当たりは、公園があっても守るべきもの、と覚えておくと忘れません。
漫画の試験問題｜解答
▶ 解答と解説をひらく
第一種低層住居専用地域なので、立ち上がり5m・勾配1.25。
5m＋4m×1.25＝10m（地盤面から）
※第一種低層住居専用地域には、絶対高さ10mまたは12mの制限もある（法55条）。実務では、北側斜線と絶対高さのうち厳しいほうが効く
発展問題｜本番と同じ四肢択一
本番の法規と同じ形式で、第3話の範囲から3問。
- 第一種低層住居専用地域内における北側斜線制限は、真北方向の水平距離に1.25を乗じて得たものに5mを加えたものである。
- 第一種住居地域内における隣地斜線制限は、隣地境界線までの水平距離に1.25を乗じて得たものに20mを加えたものである。
- 第一種低層住居専用地域内においては、隣地斜線制限は適用されない。
- 北側斜線制限における建築物の高さの算定にあたっては、階段室で水平投影面積の合計が建築面積の1/8以内のものは、12mまでは高さに算入しない。
▶ 正解と、選択肢ごとの解説をひらく
正解：4
1. 正しい。法56条1項3号。
2. 正しい。法56条1項2号イ。
3. 正しい。法56条1項2号は低層住居専用地域・田園住居地域を除く。
4. 誤り。北側斜線では、階段室なども全部算入する（令2条1項6号ロ）。
- 隣地境界線が公園に接する場合、隣地斜線制限の適用にあたっては、当該隣地境界線は公園の幅の1/2だけ外側にあるものとみなす。
- 北側の隣地境界線が線路敷に接する場合、北側斜線制限の適用にあたっては、当該境界線は線路敷の幅の1/2だけ外側にあるものとみなす。
- 北側の隣地境界線が公園に接する場合、北側斜線制限の適用にあたっては、当該境界線は公園の幅の1/2だけ外側にあるものとみなす。
- 天空率の基準に適合する建築物については、北側斜線制限は適用しない。
▶ 正解と、選択肢ごとの解説をひらく
正解：3
1. 正しい。令135条の3。
2. 正しい。令135条の4。
3. 誤り。北側斜線の緩和は水面・線路敷などに限られ、公園は含まれない（令135条の4）。
4. 正しい。法56条7項。
- 13.75m
- 15.0m
- 18.75m
- 22.5m
▶ 正解と、選択肢ごとの解説をひらく
正解：3（18.75m）
1. 誤り。低層住居専用地域の立ち上がり5mで計算している（5＋7×1.25）。
2. 誤り。後退距離3mを入れず、道路幅4mだけで計算している（10＋4×1.25）。
3. 正しい。北側に道路がある場合は、道路の反対側の境界線から測る。真北方向の水平距離＝4＋3＝7m。10＋7×1.25＝18.75m。
4. 誤り。道路斜線のように反対側にも3mを足している（10＋10×1.25）。北側斜線に後退距離の緩和はない。
第3話のチェックリスト
- □ 北側斜線の立ち上がり（低層5m／中高層10m）と勾配1.25、真北方向に測ること
- □ 中高層住居専用地域は、日影規制の区域では北側斜線がかからないこと
- □ 隣地斜線の立ち上がり（20m／31m）と勾配（1.25／2.5）、低層住居専用地域にはかからないこと
- □ 北側斜線は地盤面から測り、階段室なども全部算入すること
- □ 北側斜線の緩和は水面・線路敷などで、公園は対象外であること
- □ 道路・隣地・北側の3つの違いを表で説明できること
斜線制限は、1つずつなら覚えられても、本番では道路・隣地・北側が1問に混ざって出ます。私自身、総合資格学院で学び、一度の挫折を経て一級建築士に合格しました。比較表で整理して、演習で混ざらないようにする。この繰り返しができる環境は、独学との大きな差になります。
実務と試験の違い｜建築士の本音
試験では隣地斜線もしっかり出ますが、戸建て住宅の実務で当たるのは、ほぼ北側斜線と道路斜線です。
- 低層住居専用地域の住宅では、北側斜線が2階の天井高・ロフト・屋根の形をほぼ決める
- 漫画の真壁さんのように「屋根の高いほうを南に向ける」のは、実務でよく使う解決策。片流れ屋根の向きひとつで、ロフトが実現することもある
- 自治体によっては高度地区（法58条）の北側の制限のほうが厳しい場合がある。北側斜線だけ見て安心しない
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家を建てる人にも関係ある話
北側斜線は、南側に道路がある土地で特に効いてきます。建物が北に寄るぶん、北側の屋根が削られやすくなるからです。「ロフトがほしい」「北側に吹き抜けを」と考えているなら、土地を買う前に用途地域と方位を確認しておきましょう。
屋根の形の選び方と、土地選びで確認したいことは、こちらの記事で詳しくまとめています。
北側斜線・隣地斜線のよくある質問（FAQ）
Q. 北側斜線・隣地斜線は、法令集のどこを引けばいい？
建築基準法56条1項2号（隣地斜線）・3号（北側斜線）です。緩和は施行令135条の3（隣地）・135条の4（北側）、天空率は法56条7項です。
Q. 南側が道路の土地だと、北側斜線はどうなる？
北側斜線は北側の隣地境界線から測るので、南側道路の土地では建物が北に寄りやすく、北側斜線が効きやすくなります。
Q. 中高層住居専用地域なのに、北側斜線がかからないことがあるのはなぜ？
中高層住居専用地域の北側斜線は、日影規制の対象区域では適用しないことになっているためです。日影規制は次回の第4話で扱います。
Q. 北側斜線と高度地区、どちらが優先？
両方を満たす必要があります。高度地区は自治体の都市計画で決まり、北側斜線より厳しい内容のこともあります。
Q. 戸建てで隣地斜線に当たることはある？
立ち上がりが20m以上なので、一般的な戸建て住宅ではまず当たりません。ただし試験には毎年のように出ます。
この連載は、法規→構造→設備→計画→施工と続きます。「次回も読みたい」の気持ちを、合格への勉強につなげたい方は、講座の中身を一度のぞいてみてください。
次回予告｜日影規制
第4話は、冬の夜のおでん屋台が舞台。斜線の次は日影規制。冬至の日に、何時間まで影を落としていいのかを覚えます。「また食べるんですね。」「勉強だ。」
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